相場で最も使えるPMI指標とは!?

相場で最も使えるPMI指標とは!?

6月23日(火)に世界中の主要国のPMIが発表されました。

 

PMIになじみのない方向けに少し解説を加えてみたいと思いますが、ヤフーファイナンスによると、次のようにあります。

PMI(Purchasing Managers’Index:購買担当者景気指数)とは「民間間調査会社・マークイット社が集計する景気指数で、「PMI」とも呼ばれています。

製造業やサービス業の購買担当者を対象にアンケート調査や聞き取りなどを行い、新規受注・生産高・受注残・価格・雇用・購買数量などの指数に一定のウエイトを掛けて算出するものです。

景況感の改善と悪化の分岐点が50とされ、重要な指標と言えます。数値が上がると、企業側から見た景気が向上とみなされ、対象国の通貨は買われやすくなります。」

 

このPMIですが、株式市場、為替マーケットの先行きを見るには最も早く最も有効なファンダメンタルズ指標だと考えられています。

PMIの確報値は翌月第1営業日に発表となりますが、マーケットへの影響力を考えると当月の第4週の21日~24日の間に発表される速報値はトレーダーにとってより重要な指標になります。

PMIの数値が50を上回ると改善50を下回ると悪化と判断されます。

 

米ISM(Institute for Supply Management)やIHS Markit社が公表しているものが有名です。

一般的に鉱工業生産や雇用統計などの統計よりも景気先行性があるとされ、株式等の運用担当者の注目度が高い指標のひとつと言えます。

 

日本のPMIはJIBUN Bankが発表しています。

auじぶん銀行株式会社は、auフィナンシャルホールディングスと三菱UFJ銀行が共同出資する、日本のインターネット銀行です。

オーストラリアのPMIについては、CommBankというネットバンクが発表、ヨーロッパ、米国については先に出たIHSマークイット社が発表しています。

それらが、昨日23日に発表されました。

 

どれも、マーケイットなどのPMIと同じですが、ISM製造業景況感指数については、みんかぶFXが次のように解説しています。

「ISM(Institute for Supply Management:供給管理協会)が全米の製造業350社の購買担当役員に対するアンケート調査を実施し、その結果を基に作成する景況感を表す指数。

景気の先行指標として注目されている。

新規受注(30%)、生産(25%)、雇用(20%)、入荷遅延(配送時間)(15%)、在庫(10%)」の5項目につき、「良くなっている(1)、同じ(0.5)、悪くなっている(0)」の三者択一の回答結果を点数化し、カッコ内数値でウエイト付けした加重平均で算出される。

50が好況と不況の分岐点を意味する。

項目ごとの数字も公表され、新規受注、生産の項目は、景気とのかかわりから注目度が高い。

また、米雇用統計よりも発表が早いことが多い(発表が同一日となる場合は、雇用統計の方が発表される時間が早い)ことから、雇用部門の数字は、雇用統計の先行指標として注目される。」

 

さて、PMIの調査内容について簡単に解説してみたいと思います。

製造業大企業には購買部という部門が必ずあって、その担当者は仕入れ業務という重要な部門を担っているわけですが、彼らは自社の景気が良くなってくると社内の注文が増え仕入れの量は増えてくるのを目の当たりにしています。

景気が悪そうだということになれば、当然仕入れ量は減っていきます。

仕入れの対象は本業に必要なものだけではなく、それこそ文房具に至るまでカバーしています。

 

彼らへのアンケートでは、新規受注が増えたか減ったか、生産量が増えたか減ったか、在庫量が増えたか減ったか、その他雇用とか入荷遅延まで聞いていきます。

上記のみんかぶFXにもありましたが、答えは前月より「良い」、「同じ」、「悪い」の三者拓一で、担当者の個人的意見がアンケートとして集められるわけです。

担当者が面倒くさがってしっかりと答えてくれない可能性も考え何100社にもアンケート調査を行なってデータの不備を補っていくようです。

 

ということで、アンケート対象会社の担当者が、景気が良くなったと感じられればPMI値は上がってきますが、全体としては50を超えれば好況、50を切れば不況という判断になります。

 

今回のコロナ禍で都市のロックダウンが行われたためにPMIは通常では見られなかったくらい低い数字になっていました。

たとえば米国の製造業PMIは過去6年間50を切ることはありませんでしたが、今年の4月は36.1まで下がっていました。

英国も4月は32.6という低い数値を記録しています。

日本の場合、デフレから完全には脱却していないため、様子が少し違っていて、しばらく50を超えていませんでした。

50以下で低迷してきていましたが、3月ころからさらに急落して今回は37.8と安値を更新してきています。

 

さて、6月23日(火)に主要各国の製造業、サービス業速報値が発表されました。

以下は各国の6月製造業PMIの結果です。

6月のPMI、括弧の中が市場の予想値(ない場合は空白)、その右は5月の製造業PMIです。

日本:37.8(   )38.4
オーストラリア:49.8(49.3)44
フランス:52.1(46)40.6
ドイツ:44.6(41.5)36.6
ユーロ:46.9(44.5)39.4
英国:50.1(45)40.7
米国:49.6(48)39.8

 

これをじっくり見ると、日本以外の他国では製造業は持ち直しているのがよく分かります。

特にフランスと英国では50を超えているのがわかります。

英国、フランスといえば都市のロックダウンを最近解除したばかりですが、その点で日本だけが先月よりマイナスでまだ30台とかなり悲観的ですね。

原因はやはり昨年10月の消費増税のためと考えられます。

また7月には軽減税率も終わりますので、実質的に再び増税となり、それが影響しているのかもしれません。

 

一方、発表タイミングの違う中国の製造業PMIは5/31に直近の数字が出ましたが、国家統計局が発表した5月の製造業PMIは50.6で4月の50.8から低下しています。

3月は52.0、その前が過去最低だった2月の35.7でした。2月から3月にかけて中国製造業は急回復していますが、現在は鈍化傾向になっています。

 

先行指標であるPMIはあくまでも前月と比較して景況感が改善しているかどうかを見るものですが、株価も先行指標と捉えられてい

ます。そこで、PMIが株価の先行指標となるのかあたってみましたが、相関はある程度あるものの、残念ながら強い相関はありません。

 

ただし、前年比のPMI増減と前年比(%)の株価には強い相関があるとする研究レポートはあるようです。

 

一般的には両者には緩い順相関の関係にありますので、特に米国の製造業PMIとドルインデックスや米国の長期金利などになんらかの

相関が見つけられれば世界の投資マネーの動きも想定しやすくなり、マーケットの先行きを読む強い武器になり得ます。筆者はそんな

相関を探し続けてみたいと思っています。

著者プロフィール

memo
ウィンインベストジャパン( https://win-invest.co.jp/ )
齊藤トモラニ 老舗FXスクール代表。
FX会社主催のセミナー講師としても活躍する。
著書に『簡単サインで「安全地帯」を狙うFXデイトレード』
ロンドンfxの松崎美子さんと一緒にYouTube「fxの流儀」を配信中
<FXの流儀youtubeチャンネル>
https://www.youtube.com/channel/UC30w5H2MGSs6wP1YFjPeXBg

AkiFXキャンペーン実施中【6月】

AkiFX(当サイト)の専用バナーから口座開設するとキャッシュバックキャンペーンに参加できます。

AkiFX特別タイアップキャンペーンもあるので、この機会に新しいFX会社を試してみてはいかがでしょうか。

※以下の専用バナーからどうぞ↓

最大57,000円キャッシュバック(+5,000円UP

当サイト限定!最大57,000円キャッシュバック(+3,000円UP
みんなのFX_AkiFXblog用

当サイト限定!最大505,000円キャッシュバック(+5,000円UP

最大30,000円キャッシュバック
GMOクリック証券

最大30,000円キャッシュバック

最大30,000円キャッシュバック

最大13,000円キャッシュバック(+3,000円UP
FXプライムbyGMO

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です