原油価格と為替相場の変動ってどのような関係があるの？

原油価格と米ドルは反対の動きをすると聞いたけど本当なの？

このような疑問に答えるべく、過去20年間の原油価格と為替相場の実際のデータについて分析した結果を分かりやすく解説していきたいと思います。

今回は、特にメジャー通貨の米ドルに注目して解説していきます。

過去20年間の原油価格の変動

まずは過去20年間の原油価格の変動を確認してみましょう。

2000年～2019年のグラフを示していますが、原油価格（原油先物WTIとブレント原油先物を合わせて原油価格と言うものとします。）は2000年から2008年にかけて上昇傾向にあり、その後、2008年9月のリーマンショックの影響で、急落しています。

また、2018年のアメリカによるイラン産原油の禁輸措置緩和が発動した場合には、原油の供給過剰の懸念により原油が下落していることがわかります。

原油価格の変動要因

原油価格は原油の需給状況や世界経済の情勢に応じ変動します。

原油の需要が高ければ、原油価格は上昇し、原油の需要が低ければ、原油価格は下落します。

しかし、原油の需要が高いのはどんな時なのか？

一般的には景気が良い時を指します。

さらに、景気が上向きの期待感が高まった場合、投機マネーが原油に入ってくることになるため、原油価格を引き上げる要因にもなります。

しかし、原油価格が上昇しすぎると、モノを作ったりする場合に、その分コストが高くなることから、インフレを引き起こす可能性があることに注意が必要です。

シェールオイルによる影響

景気が良ければ、原油価格が上昇すると一概に言えない場合もあります。

それは、シェールオイルの存在です。

シェールオイルは、原油価格の高騰により、原油に代わる資源として注目されていました。

しかし、サウジアラビアなどの産油国からすると、シェールオイルが原油に代替されると国として経営の危機に陥ってしまいます。

そこで、原油価格を下げてでもシェアを維持するという選択肢を取りました。

原油価格と米ドル価格は反対に動く！？

原油について少しお分かり頂けたと思いますので、原油価格と米ドルの関係性について言及していきます。

結論から言うと、一般的に原油価格と米ドル価格は反対の動きをすると言われています。

最初にみたグラフをもう一度見てみましょう。

なぜなら、原油価格は1バレルあたりドル建てであることを前提とすると、次のようなフローになるからです。

あくまで理論的な話なので、他の要因により、理屈通りにならないことも多々あるので、注意してください。

Akiの過去20年間の原油価格と為替（米ドル）の分析結果

ここまで理論的な話をしてきました。

しかし、過去のデータ分析をしてみないと、本当に理論通りに値動きしてるのか分かりませんよね。

そこで、過去20年間の原油価格と米ドルの変動について分析してみました。

原油価格と為替（米ドル）の変動のグラフだけを見ても、具体的な分析ができないので、今回は相関係数というものを使って、分析をしました。

相関係数を使うことによって、原油価格と為替（米ドル）の値動きの関係性を定量的に見ることができます。

相関係数は、-1～1の数字で表され、0～1なら正の相関、-1～0なら負の相関となります。

正の相関の場合、原油価格と米ドルは同じように上下に変動することを意味します。

逆に負の相関の場合、原油価格が上がれば米ドルは下がるというように、原油価格と米ドルが反対の動きをすることを意味します。

過去20年間（2000年1月1日～2019年12月31日）の相関係数は次のとおりです。

確かに、負の相関になっているので、原油価格と米ドルは反対に動くようにも思われます。

しかし、1年ごとの相関係数を見てみると、年によって異なることが分かります。

• 正の相関→緑字
• 負の相関→赤字

理論上は、原油価格とドル円は反対に動くことになるので、ほとんどが負の相関（赤いセル）になるように思われますが、実際には理論通りに値動きしていないことが分かります。

特に、分かりやすいのは2008年のリーマンショックの時ではないでしょうか。

リーマンショックでは世界的に経済危機に陥ったことから、景気が悪い＋ドルの信用が落ちる（ドル安）という状況になり、正の相関（緑セル）になっていることが分かります。

また、近年ではシェール革命により、原油に代替する資源が開発されていることも原因です。

このように原油と為替（米ドル）の間には、単純な理論だけでなく、各国の経済政策や金融情勢など様々な要因が絡んできます。

最も大事なのは、有名な人やアナリストが言っていることを鵜吞みにするのではなく、自分なりの分析をしてみて、分析内容と実際の相場の値動きを調べていくことが必要です。

投資家には、地道なリサーチ作業が必要なことを認識しておく必要がありますね。